世界市場が次に最も注目すべき指標はこの4つかもしれない

関税戦争の行方はどうなるのか。トランプ氏はどれほどの自信を持っているのか。米国株やドル、米国債はさらに下落するのか。金価格の上昇は続くのか――。

これらの問いの根底には、「米国経済が本当に景気後退に陥るのか?」という重大な疑問が横たわっている。

最近、米国ではソフトデータ（調査ベースのデータ）とハードデータ（実績ベースのデータ）の乖離が拡大しており、市場は今、信頼できる先行指標を求めている。ゴールドマン・サックスは、その解決策として最も注目すべき経済指標を提示した。

同社は45の経済指標のリアルタイムデータを分析した結果、景気減速局面において一部の指標が他の指標よりも早く、かつ正確に経済状況の変化を反映することを明らかにした。なかでも、「新規失業保険申請件数」「フィラデルフィア連銀製造業景況指数」「ISMサービス業景況指数」、そして意外なことに「失業率」が最も信頼性の高いシグナルを発するという。

これらの指標は発表頻度が高く、修正の影響も少ないため、速報性と正確性の両面で優れている。たとえば、新規失業保険申請件数は毎週木曜日に、失業率は毎月発表される。

調査チームは、これら45の経済指標を用いて日次データセットを構築し、景気減速の予測能力を評価。その結果、企業調査データと労働市場関連のデータが、景気の転換点における最もタイムリーな情報源であることが判明した。

1973年のオイルショック、1979〜80年のボルカー政策による金利急騰、1990年のクウェート侵攻、2001年のドットコムバブル崩壊など、過去の景気後退期では、GDPなどのハードデータが明確な兆候を示すまでにおおよそ4か月を要した。一方で、企業調査ベースの指標は、ショックの発生から約1か月で悪化し始めていた。

調査データが示す警鐘、市場はどう受け止めるべきか?

ゴールドマン・サックスは現在の企業調査指数が大きく低下しており、一部は景気後退期以外では最低水準にまで落ち込んでいると指摘する。

ただし、過去数年にわたりソフトデータは経済の実態以上に悲観的なシグナルを出してきた経緯があるため、調査データをどこまで信用すべきかという新たな疑問が浮かび上がっている。

研究チームは、今回の調査データが以前よりも信頼できるとする理由を2点挙げている。

①景気が「横ばい」と回答する企業が増えたのではなく、「景気後退を見込む」回答が明確に増加している点。

②パンデミック直後に調査結果を歪めていた要因（再開ペースの差、サプライチェーン混乱、モノからサービスへの移行など）の影響が、現在では薄れてきている点。

報告書では次のように警告されている。

「過去の傾向として、調査指標が過度に悲観的であることは確かだが、現在のデータ悪化は無視すべきではない。最近の悪化パターンは、過去における“イベント主導型”の景気減速と極めて似通っている。」

関税が個人消費を圧迫、設備投資への影響も

ゴールドマン・サックスは、関税引き上げにより消費者物価が上昇し、それが実質可処分所得と個人消費を押し下げると予測。2018〜19年の貿易戦争のデータから、関税のインフレ転嫁効果は特に2018年3月〜7月、2019年1月〜4月に顕著だったと分析している。

報告書によると、インフレ効果は関税導入後2〜3か月以内に現れ、消費支出もすぐに減速する可能性がある。中でも「コア小売売上高」は、個人消費の動きを捉える最もタイムリーなハード指標として注目されている。

また、金融環境の引き締まりや政策不透明感の高まりが、今年の設備投資を圧迫する可能性があると指摘。独自モデルによれば、設備投資の伸びは2025年後半に最大5.5％ポイント押し下げられる可能性がある。

過去の景気減速局面では、資本財受注などのハードデータが悪化するまでに約5か月を要した一方で、ソフトデータはその1か月後にはすでに低下し始めていた。

ゴールドマン・サックス証券は、ソフトデータの悪化が今後も続く一方で、ハードデータの悪化は、物価上昇・支出減少・雇用鈍化といった兆候が統計に表れる夏以降に始まる可能性が高いとみている。

結論

同社は、「これらの指標は近年過度に悲観的であったとはいえ、現状の悪化を軽視すべきではない」と警告しており、最近のデータ悪化は過去のイベント主導型景気減速と酷似していると指摘。ただし、現在の限られた情報だけでは、景気後退入りを断定するのは尚早であるとの立場をとっている。

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